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トランクルーム経営のリスクを検証!解約率を調べてみた

私はサラリーマン副業家のKです。

現在本業と育児のかたわらトランクルーム経営や貸し会議室ビジネス等の副業を行っています。

この記事では実際にトランクルーム経営を約2年やってみた私が、トランクルーム経営について学んだ情報をお伝えしたいと思います!

K

・トランクルーム経営に興味がある!

・トランクルーム経営は不動産投資として有能か?

・トランクルーム経営にリスクはあるのか?

・トランクルーム経営ってどうやって始めるの?

という内容に関心のある方は参考にしてみてください!

ちなみにこれまでの私のトランクルーム経営体験記に興味のある方はこちらの記事もどうぞ!

※私が実際に運営している店舗のデータのみのサンプルとなりますので、検証結果についてはその点ご了承ください。

解約率とは?

不動産投資において重要な指標の一つに「解約率」があります。

解約率は、1年間でどのくらい解約(退去)が発生するかという指標です。

一般には、

解約率=解約戸数/総戸数 で計算されます。

例えば、10戸の賃貸アパートで2戸/年の解約があったとすると、

解約率は 2/10=20% となります。

ではトランクルーム経営の解約率が一体どの程度なのか?

私の運営している店舗の実績をベースにして早速検証したいと思います。

トランクルーム解約数の推移

私が運営している屋内型トランクルームは全部で36戸あります。

規模としては中型サイズかと思います。

運営を開始してから黒字化するまで1年8ヶ月かかりました。

この間の解約数の推移は下記のとおりです。

黒字化までの解約数の推移

1年8ヶ月間の解約数の合計は19戸です。

1年あたりに換算すると11.4戸なります。

トランクルームの解約率は低いのか?

上記の結果をもとに、

解約率を計算すると 11.4/36=31.6% となります。

この値は果たして低いのでしょうか?

大体、アパート経営やマンション経営において解約率は、

シングル世帯 約20%~30%

ファミリー世帯 約15%~25%

と言われているようです。

この数値と比べるとトランクルームの解約率は取り立てて低いとも高いとも言えない状況でしょうか。

しかしトランクルーム経営の場合は、解約後の手間がかかりません

アパート経営やマンション経営の場合は、内装が汚れていたり備え付けの設備や備品が壊れていたりといった状況に応じて、原状回復を行う必要があります。

その原状回復費用に関しても敷金等から賄えなければ、借主と協議して追加徴収するか大家が持ち出しとなるケースもあります。

色々と面倒です。

そのような手間がない事を考えると、トランクルーム経営の解約率というのはそれほど悪くないのかもしれません。

まとめ

この記事では、

トランクルーム経営の解約率について検証してみました。

押さえておきたいポイント

・トランクルーム経営の解約率はすごく低いわけではない。

・ただアパート経営等とくらべ解約後の手間はかからない!

続いてトランクルーム経営について興味のある方はこちらの記事も参考にしてみてください!

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K
サラリーマン副業家のKです。現在トランクルーム経営や貸し会議室運営等の副業を行っています。